自国だけで健康的で持続可能な食生活に必要な食料をすべて生産できているのは世界でたった1カ国

近年は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックや、ウクライナとロシアの戦争など、世界の食糧サプライチェーンを脅かす事態が頻発しています。自国だけで食糧を自給自足することの重要性が浮き彫りになる中で、ドイツとイギリスの研究チームが、各国が「健康的で持続可能な食生活」に必要な食糧をどれほど自国内で生産できているのかを調査しました。

Gap between national food production and food-based dietary guidance highlights lack of national self-sufficiency | Nature Food
https://www.nature.com/articles/s43016-025-01173-4

Global trade vital to healthy food provision | The University of Edinburgh
https://www.ed.ac.uk/news/global-trade-vital-to-healthy-food-provision

Just One Nation Produces Enough Food For Itself, Scientists Reveal : ScienceAlert
https://www.sciencealert.com/just-one-nation-produces-enough-food-for-itself-scientists-reveal

各国の食糧自給率に関する多くの研究では、研究時点での消費パターンに基づいたカロリー自給率を評価しています。しかし、ドイツのゲッティンゲン大学とイギリスのエディンバラ大学の研究チームは、カロリーだけではなく「健康的で持続可能な食生活」に焦点を当てて自給率の動向を分析しました。

研究チームは健康的で持続可能な食生活を評価するため、世界自然保護基金(WWF)が策定した「リブウェル・ダイエット」を構成する食品群を調査しました。WWFのリブウェル・ダイエットは健康的で持続可能な食生活を実現するため、果物・野菜・豆類・全粒穀物といった植物性食品に重点を置き、肉・乳製品・卵の摂取量を控えることを提唱しています。

リブウェル・ダイエットを実現することにより、脂肪・塩分・糖分などの摂取を控えて健康を改善しつつ、気候や自然への悪影響を軽減できるとWWFは主張しています。研究チームはリブウェル・ダイエットを構成する「果物」「野菜」「乳製品」「魚」「肉」「豆類・ナッツ類・種子類」「でんぷん質の主食」の7つの食品群について、各国の自給率を評価しました。

分析の結果、リブウェル・ダイエットに必要不可欠な7つの食品群すべてを国内で自給できているのは、世界186カ国のうちたった1カ国であることが判明しました。

7つの食品群を自給できた唯一の国は南アメリカ北東部に位置するガイアナで、6つの食品群で自給を達成した中国とベトナムが続きました。

5つ以上の食品群で自給自足を達成している国は7分の1にとどまり、日本を含む3分の1以上の国々は2つ以下の食品群しか自給できていませんでした。自給率の低さはカリブ海諸国・西アフリカ・中東諸国で顕著であり、特にアフガニスタン・アラブ首長国連邦・イラク・カタール・イエメン・マカオはいずれの食品群も自給できなかったと報告されています。

以下の図は、上から順に「Fruits(果物)」「Vegetables(野菜)」「Dairy(乳製品)」「Fish(魚)」「Meat(肉)」「Legumes, nuts, and seeds(豆類・ナッツ類・種子類)」「Starchy staples(でんぷん質の主食)」の自給率を国別に表したもの。水色が自給率100％以上を示し、赤色が濃いほど自給率が低いことを示しています。果物の自給を達成した国は47％、野菜は24％、乳製品は44％、魚は25％、肉は65％、豆類・ナッツ類・種子類は46％、でんぷん質の主食は45％となっています。

全体的に野菜の自給率が低く、肉の自給率が高くなっていますが、これはリブウェル・ダイエットにおいて野菜などの植物性食品が重視され、肉類の消費量が抑えられていることが影響しています。なお、日本が自給を達成できたのも7つの食品群のうち肉のみでした。

各国は食料不足を補って国民のニーズを満たすために貿易を行っていますが、多くの国々は輸入食品の半数以上を単一の貿易相手国に依存しており、市場ショックの影響を受けやすい状況にあるとのこと。そのため研究チームは、国や地域間の多様な貿易ネットワークを維持することが重要だと主張しています。

論文の筆頭著者であり、ゲッティンゲン大学の博士課程に在籍するジョナス・シュテール氏は、「健康的で持続可能な食生活には、国際的な食糧貿易と協力が必要不可欠です。しかし、単一の国への輸入依存度が高いと、その国は脆弱(ぜいじゃく)な立場に陥ってしまう可能性があります。公衆衛生を確保するためには、回復力のある食糧サプライチェーンを構築することが必要です」と述べました。