アメリカの科学者の約75％が退職と国外への移住を検討している

アメリカにおける研究資金の大幅な削減や研究環境の混乱を受けて、科学者のうち約75％が退職して国外への移住を検討していると、学術誌のNatureが報告しています。特に、大学院生やポスドクなど初期キャリアの研究者の間でその傾向が強く、カナダやヨーロッパへの移住希望が多く挙がっているとのことです。

75% of US scientists who answered Nature poll consider leaving
https://www.nature.com/articles/d41586-025-00938-y

Natureが2025年3月に実施したアンケートによると、回答した約1650人のうち1200人以上、すなわち約75％の科学者がアメリカを離れることを検討しているそうで、その移住先としてヨーロッパやカナダが特に人気でした。

中でも初期キャリアの研究者における離脱志向は顕著で、690人のポスドクのうち79％に当たる548人、340人の博士課程学生のうち75％に当たる255人が国外移住を検討していると回答しています。

Natureの取材に応えたある博士課程の学生は、アメリカのトップ大学で植物ゲノミクスと農業の研究を行っていましたが、トランプ政権による国際開発庁(USAID)の資金打ち切りにより、研究費と生活費を失ったとのこと。学生の指導教員が短期的な緊急資金を手配してくれたもののそれだけでは不十分で、記事作成時点ではティーチングアシスタント職に応募して何とかプログラムを継続しようとしている状態ですが、非常に競争率が高いため、見通しはよくないそうです。

また、別の若手研究者は、「PI(研究代表者)たちはこの騒動を乗り切れると考えていますが、私たちのような経歴の浅い研究者にはそんな余裕がありません。今後の経歴にとって極めて重要な時期なのに、数週間で完全に混乱させられました」と語っています。

さらに、ある研究者は「自分は教員として研究室と学生たちを支えられる限りアメリカにとどまりたいと考えていますが、もし国立衛生研究所(NIH)の資金が大幅に削減されたら、それすら不可能になるでしょう」と述べています。別の研究者は自身がトランスジェンダーであることから、現在のアメリカは自分が望む生き方を実現することが極めて難しいと感じており、ヨーロッパでの再就職を希望していると語りました。

Natureは、科学者たちが深い危機感を抱き「本当はアメリカを離れたくないが、代わりの選択肢がない」という思いに至っている現状を、今回のアンケート結果が浮き彫りにしていることを強調しています。